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株式におけるドルコスト効果の検証(日本郵政)

株式でドルコスト平均投資をするとどうなるでしょうか。

郵便局を運営している「日本郵政」に投資する場合を考えてみます。

下図は日本郵政の2020年4月~2022年3月の2年チャートです。

 

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日本郵政の2年チャート

チャートの中ごろ、2021年の4月を起点にして、1単元(100株)投資した場合と、4月から毎月、月初に、1万円分ずつ、わけて取得した場合を比較してみます。

 

月初の株価をさかのぼると、以下の推移となっています。(月足の始値

  株価
始値
1万円で
買える株数
投資金額
2022年3月 959.8 10 9,598
2022年2月 972 10 9,720
2022年1月 902.4 11 9,926
2021年12月 855 11 9,405
2021年11月 875.8 11 9,634
2021年10月 936.7 10 9,367
2021年9月 951.2 10 9,512
2021年8月 934.9 10 9,349
2021年7月 914.9 10 9,149
2021年6月 913.5 10 9,135
2021年5月 944.1 10 9,441
2021年4月 990 10 9,900

期間の株価の平均値 929.2円

 

計算のように、2021年4月から毎月1万円上限、12か月間取得した場合は、

合計株数 123株 合計金額 114,136円 平均取得単価 927.9円になります。

 

2021年の4月に、約10万円を投資し100株(最低単元)取得した場合は

合計株数 100株 合計金額 99,000円 平均取得単価 990円です。

 

今回の例では、時間分散させたことでリスクが低減した効果も含まれていますが、1年間の株価平均が929.2円ということを考慮すれば、2021年11月、12月、2022年1月のドルコストの効果により、さらに平均取得単価が押し下げられたことが分かります。

ぜひ、長期・分散・積み立ての資産形成の基本と、定期・定額・積み立ての投資手法のワザを使って、資産形成に取り組んでみてください!